福島の子どもたち香川へおいでプロジェクト

【期　間】2011年8月8日～8月19日(11泊12日)
【場　所】香川県立五色台自然少年センター
【参加者】　幼児：12名(男5・女7)、小学生：12名(男7・女5)、中学生：5名(女)、大人：10名（女）、計39名(21家族)
【参加費】無料
【活動内容】
8/8　前日、高松から借り上げバスで福島に迎えに出向き、早朝、福島を発って1000キロを走り夜9時、五色台少年自然センター着
8/9　オリエンテーション、おもしろ理科実験、ヨガとアロマセラピー（お母さん向け）
8/10　シャボン玉、お絵描き教室、紙芝居、花火
8/11　ギターと歌、新屋島水族館（ご招待）
8/12　野外炊事でカレー作り、高松西高校コーラス部の合唱
8/13　紙芝居、パネルシアター、冷抹茶（お母さん向け）、国分寺太鼓のみなさんによる太鼓教室、みんなで歌おう、セラピードッグとともに根香寺参り、五色台から高松まつりの花火見物
8/14　エコバッグ作り、宝探し、木工教室、天体観測
8/15　うどん作り、読み聞かせ
8/16　女木島鬼の洞窟ツアー（ご招待）と海水浴、
8/17　折り紙教室、歯磨き指導、お母さんと中学生の栗林公園訪問（ご招待）、無声映画
8/18　手品(讃岐奇術クラブ）、堀内佳さんのミニコンサート、エンディングイベント
8/19　セルフうどんの朝食の後、借り上げバスで福島へ。夜11時福島着。

【参加ボランティア・協力団体】
ボランティア：約200名（五色台でのボランティア約100名、その他支援協力など約100名)
協力団体・企業：香川県教育委員会、県立五色台少年自然センター、香川県栗林公園観光事務所、さぬき市長、女木島観光協会、女木島漁業協同組合、鬼ヶ島観光自動車、民宿龍宮、NPO法人わははネット、NPO法人どんぐりネットワーク、大塚製薬㈱、新屋島水族館、讃岐国分寺太鼓保存会、讃岐奇術クラブ、高松西高コーラス部、松屋玩具、さぬき麺市場、（㈱いやさか、Ainaふろーりあん、道の駅・源平の里むれ、カトリック桜町教会、香川県子ども文庫連絡会、クラムボン、西春日保育所、JECA西日本サマーファミリーキャンプ、東交バス（株）（敬称略・順不同）

【収支報告】（9月10日現在）

収入：　寄付金（街頭募金を含む）　　　　　　　　　　　　　　　　 2,320,316円

支出：
食糧費（五色台少年自然ｾﾝﾀｰ食費等）　　　　　　　　　　　　　　 730,289円
交通費（福島・高松送迎借り上げﾊﾞｽ代等）　　　　　　　　   　　　631,271円
備品費（香川に残る家族のための家の備品、中古車等）　 　　 202,437円
人件費（専従ｽﾀｯﾌ人件費、携帯電話代を含む）　　　　　　       135,000円
保険料（ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱ保険、参加者傷害保険、自動車保険等）　　    71,774円
消耗品費（文具、玩具等）　　　　　　　　　　　　　　　                  63,684円
宿泊費（送迎ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱ福島宿泊費、ｾﾝﾀｰ宿直ﾎﾞﾗﾝﾃｨｱ宿泊費） 53,325円（注）
通信費（現地事務局携帯電話ﾚﾝﾀﾙ料、通話料等）　　　　　       38,297円
設営費（事務所家賃・光熱費・電話代負担金、海水浴桟敷）      27,000円
印刷費（用紙代、印刷代、コピー代）　　　　　　　　　　　               8,370円
雑費　（銀行カード作成手数料）　　　　　　　　　　                      1,050円
　　　　　　　　　　　　　
                           支出計　　　　　　　　　　　　　　　　　 　 1,962,497円
（注）県立五色台少年自然センターの宿泊費のうち、福島からの参加者の宿泊費分約20万円余については県の減免措置を受けました。
残　高：　357,819円　
（残額は今後の同様の企画や、福島からの子どもたちの一時避難のコーディネイトおよびサポートのために活用します）
助成金：今後の継続的な活動のため中央共同募金会に申請予定

【今後の活動予定】

●NPO法人「チェルノブイリへのかけはし」代表・野呂美加さん講演会
　　「いま、子どもたちを守るために知っておきたい放射能のこと」
　　 　　　　～ベラルーシの子どもたちが伝える低線量被曝の姿～
　　11月2日（水）18：30～　県社会福祉総合センター第1中会議室

●高松市男女共同参画市民フェスティバルでパネル展示
　　「福島の子どもたち香川へおいでプロジェクト」活動報告
　　11月21～25日　　高松市役所ロビー

●「福島の子どもたち香川へおいでプロジェクト」2011冬休み企画（計画中）
　　12月28日～1月8日（予定）　

★その他、「庵治おいでハウス」（被災者に無償提供される住宅をプロジェクトとして1年間お借りすることになっています）などを活用した一時避難の受入れとサポート、ホームステイのコーディネイト、移住に関する相談などを継続して実施します。